新津産科婦人科クリニック

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不妊治療の費用
不妊治療は、2022年4月より公的健康保険が適用されましたが、治療内容によっては自由診療となり、医療費は一部または全額が自己負担となります。
自由診療は、診療を受ける側（患者）と提供する医療機関との間で自由に交わされる契約によって成り立つ診療です。そのため、同じような治療法であっても、医療機関によって費用が変わってきますので、医療機関のホームページなどでご確認ください。

体外受精・顕微授精などARTのリスク・合併症
体外受精・顕微授精など生殖補助医療には、下記等のリスク・合併症があります。
治療方針によっては、該当しない項目もありますので、詳しくは各医療機関にお問合せください。

●採卵前の合併症
・卵巣過剰刺激症候群(OHSS)
排卵誘発剤を用いた卵巣刺激を行う場合、卵巣が過剰に反応するとOHSSになることがあります。卵巣の腫れ、腹水、胸水、血栓症の可能性があります。

●採卵時の合併症
・出血・感染・腸管や血管の損傷
採卵針により、腸管や血管を傷つけ、出血や感染を起こす可能性があります。
・麻酔による副作用
複数の卵胞を採卵するために麻酔を用いる場合、発熱、頭痛、嘔吐、めまいなどの副作用が出ることがあります。

●胚移植後の合併症
・OHSSの重症化
移植した胚が着床すると、胎盤（絨毛）からhCGが分泌され、OHSSが悪化することがあります。
・異所性妊娠（子宮外妊娠）
ARTでの妊娠例の1～3%に異所性妊娠が起こります。その症例のうち9割は、卵管因子や異所性妊娠の既往があるケースです。
・多胎妊娠
現在、生殖補助医療の胚移植は、多胎妊娠防止の観点から、日本産科婦人科学会の会告に従い、原則、単一胚移植で実施されていますが、35歳以上の女性、または2回以上続けて妊娠不成立であった女性などについては2胚移植が許容されています。 その結果、ARTでの妊娠例のうち、多胎妊娠の割合は通常約3%となっています（日本産科婦人科学会　2015年分の体外受精・胚移植等の臨床実施成績より）。